先行研究（例：Butler, 2005; Wynn, 2014; Clark, 1994; Leutner, 1985）によると、銭湯は歴史的に宗教的儀礼や治療行為、衛生、娯楽など、多様な社会的機能を担ってきた。なかでも特に重要なのは、共同入浴という特徴を通じて、銭湯が日本社会における人々の集いの場として機能してきたことである。しかし、1960年代後半以降、銭湯の数は減少し続けており、地域社会におけるコミュニケーションや社会的交流の拠点としての役割は徐々に失われつつある（Clark, 1994, p. 76）。

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　本稿では、「つながり（connectedness）」と「帰属意識（a sense of belonging）」という二つの概念を用いる。これらはしばしば同じような意味でつかわれるが、実際には異なる性質を持っている。「帰属意識」とは、親しみや安心感、快適さといった感情を抱ける象徴的な空間に対する、個人の情緒的な愛着を意味する（Robinson & Truscott, 2013）。このような空間には、たとえば家族や職場といった場があり、契約や会費、入会の儀礼などを通じて制度的に成り立つこともある。ただし、帰属意識は必ずしも制度化を前提とするわけではなく、また、制度があるからといって自動的に生まれるものでもない。帰属意識は、個人のアイデンティティと深く結びついた、ごく主観的な感覚である。一方で「つながり」は、社会的なネットワークや組織への参加を指し（Crisp, 2010）、人や場所との関係の広がりや深さ­­­­­­­を表す（Robinson & Truscott, 2013）。つながりがあるからといって、そこに必ずしも帰属意識における情緒的な愛着が伴うとは限らない。さらに、「つながり」と「帰属意識」は共に存在し得るが、常に一方が他方を生み出すわけではなく、独立して存在することもある（Crisp, 2010）。

　以上を踏まえ、本稿では人と人とのつながりや帰属意識を主題とし、個人が社会的ネットワークや組織とどのように関わり、また、帰属意識がいかにして育まれていくのかを考察する。

　UmbersonとMontez（2010）によれば、こうした社会的関係は個人の幸福や健康に寄与し、社会生活において重要な役割を果たしている。また、Crisp（2010）は、多くの人が本質的に「どこかに属している」という感覚を求めており、それは人間関係や場所、あるいは特定の状況を通じて、多様なかたちで経験されると述べている（p.124）。

　しかしその一方で、前述のように銭湯の衰退とそれに伴う銭湯の社交的機能の喪失、加えて1990年代初頭のバブル経済崩壊以降に続く社会構造の変動のなかで、現代日本では人と人とのつながりや帰属意識そのものが、徐々に希薄化しつつある。

　Allison（2015）によれば、個人の帰属意識の低下は、バブル期以降の経済的混乱に伴う家族形成の減少や職場の構造変化と深く関係している。日本における「良い人生」の概念は、伝統的に「家族」を中心に構築されており、結婚をし家族を持つことが社会的地位や社会への帰属の重要な指標とされてきた。しかし、1990年代初頭のバブル崩壊を契機とする経済的混乱と、それに続く新自由主義的政策の台頭は、雇用の不安定化を招き、個人に将来への不安をもたらした。その結果、家族を持つこと自体がリスクとみなされるようになり、結婚や家族形成から距離を取る傾向が社会全体に広がっていった。結婚率の低下や、家族を持つ人々・安定した雇用を得る人々の減少に伴い、社会から切り離されていると感じる個人が増加し、帰属意識の喪失という現象が顕在化している。

　また、終身雇用や雇用の安定を前提とした「日本的雇用慣行」の衰退も、企業に対する忠誠心を弱め、職場を通じて形成されていた帰属意識の低下につながっている。かつては、職場も個人にとって帰属意識を育む重要な場であったが、現在はその機能を果たすことが難しくなっている（Allision, 2015）。

　さらに、コロナウイルスの影響により、社会的ネットワークや組織への参加といった社会的つながりも大きく減少した。とくにリモートワークへの移行を通じて孤立感が一層強まり、孤独や人間関係の希薄化、そして帰属意識の低下は、現代日本社会を特徴づける要素となっている。

　このような背景のもとで進む銭湯の衰退は、社会基盤の揺らぎを象徴しており、多くの人々が社会的関係を築くための重要な場を失いつつある、あるいはすでに失っていることを示唆している。

　こうした状況を踏まえ、本稿の目的は、現代の東京における銭湯および銭湯関連施設が、家族や職場といった従来の社会的枠組みに代わり、人々のつながりや帰属意識を育むための代替的な場として、いかなる役割を果たしているのかを明らかにすることにある。

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　本研究における「銭湯」は、公衆浴場法（昭和21年勅令第118号）に基づく「一般公衆浴場」として定義される。具体的には、「地域住民の日常生活において保健衛生上必要なものとして利用される施設で、物価統制令（昭和21年３月勅令第118号）によって入浴料金が統制されているいわゆる『銭湯』」を指す（厚生労働省, n.d.）。

　また、本稿では、調査対象とする銭湯施設がいかにして社会的なつながりや帰属意識を育んでいるのかを記述するにとどまらず、「共存（copresence）」、「一緒にいる孤独（alone-together）」、「サードプレイス（third place）」、「居場所」といった理論的枠組みを手がかりに議論を展開する。銭湯という空間がつながりを促進し、個人の帰属意識をはぐくむうえで、いかなる役割を果たしているのかを、これらの枠組みを通じて検討する。

　研究対象とするのは、東京都内に位置する三つの事例である。具体的には、狛江市の「狛江湯」、墨田区の「電気湯」、および杉並区にある銭湯「小杉湯」に隣接し連携して運営されているシェアスペース「小杉湯となり」である。

　銭湯の衰退が進行する中、これら三つの施設は、いずれも従来の入浴サービスにとどまらない「付加価値」を提供している。ここでいう「付加価値」とは、公衆浴場法が掲げる「地域住民の日常生活における保健衛生」（厚生労働省, n.d.）の向上という役割を超え、入浴以外の目的で人々が施設を訪れる動機となるような要素を指す。本研究では、特にこうした要素に着目し、それを「付加価値」と定義する。具体的には、各種イベントの開催、デザイナー建築による新たな美的価値の創出、サウナや飲食スペースの併設、さらにはシェアスペースやコワーキングスペースの提供などが含まれる。

　銭湯の数が減少し続けるなかで、こうした銭湯体験の再構築は、現代社会のニーズに応答する試みとして位置づけられる。変容を遂げた新たな銭湯のあり方は、従来の社交空間としての機能を単に再活性化するだけでなく、個人のつながりや帰属意識を新たなかたちで促進する可能性を示している点でも注目に値する。上述の三つの銭湯施設が提供する付加価値と銭湯体験に着目し、それらが現代社会における社会的課題にいかに応答し、人々のつながりや帰属意識の形成にどのように寄与しているのかを考察する。

　つながりの希薄化や帰属意識の低下といった課題が日本社会全体において深刻化するなかで、銭湯のようなミクロな社会空間が、こうした社会的関係の再構築において重要な役割を果たし得る。しかし、現代の銭湯施設がこのような社会的課題にいかに応答しているのかを検討した先行研究は多くない。

　本稿が設定する問いは次の通りである。すなわち、家族や職場といった従来の社会的枠組みが衰退し、つながりや帰属意識が低下する現代において、銭湯という空間が、人々にとってつながりや帰属意識を見出すための代替的可能性をどのように提供しているのか、である。